多様なワークスタイルを支える「コネクトワークスタイル」

事業特性を踏まえた自律的な働き方の選択により、一人ひとりの成功とアウトプット最大化の両立を実現するため、従業員エンゲージメントの向上・やりがいやパフォーマンスの向上を目指し、多様なニーズを踏まえた新しい働き方や休み方を提供しています。すべての社員が選択肢の一つとして制度を活用し、自律的にキャリアやライフプランを設計することで、育児・介護とキャリア継続の両立やワークライフバランスの実現を支援します。
また、心身の健康を維持するために長時間労働の抑制が重要と位置づけ、制度の充実と合わせ、各職場における労働時間管理をサポートする仕組みづくりや、自律的に休みやすい風土づくりを推進しています。


新しい働き方

勤務拠点以外での勤務を認めるWork Anywhere制度やLiving Anywhere制度、週5日勤務にとらわれない働き方により一人ひとりの成功の実現を支援することを目的とした週N日勤務、自身の専門性の向上や自律的なキャリア形成につなげることを目的とした副業制度などを導入しました。
また、適正な労働時間管理と長時間労働の抑制のために、マネジメントをサポートする仕組みづくりを行っています。勤怠実績・パソコンログを基にして超勤見通し時間を自動算出し、対象者とその組織責任者へアラートメールを送るなど、過重労働を未然に防ぎます。


新しい休み方

休暇は生産性を向上させ、一人ひとりが自律した個人としてキャリア形成やライフイベント等を実現させるために重要な項目と位置づけ、制度を充実させるとともに、休暇取得を推進しています。
連続休暇を取りやすい環境づくりのためにコネクターズチャレンジホリデーを2日間設定し、公休日・年次有給休暇を含めて5日以上の連続休暇の取得を推進しています。また、夏季休暇の在り方を見直し、自ら主体的な長期休暇が設定可能となるオールシーズン休暇を設けています。
年次有給休暇の取得目標も設定し、完全月給社員、一般社員それぞれにKPIを設定しモニタリングを行っています。




取り組みの成果

制度を充実させ、風土づくりを推進した結果、休暇の取得日数が増え、平均総実労働時間が減少しました。


グラフ:コネクターチャレンジホリデー取得率、実績99%、KPI85%。年休取得日数、一般社員19.87日/人(前年比102%)、完全月給社員、13.97日/人(前年比105%)
平均総実労働時間、2023年度161時間、2022年度から15時間減